伝票入力画面の罫線と金額の色を変更する方法

【2015年9月16日 | カテゴリー:各種設定 | 松田税理士事務所 】


本日のエントリーでは、伝票入力画面の罫線と金額の色を変更する方法を解説していきます。

 

伝票入力画面の罫線色を変更する方法

デフォルト色は、グレーになっています。今回はシアンに変更します。

 

[STEP1]メニューのA&A会計から環境設定を選択します。

 

[STEP2]入力項目にある振替伝票のボタンをクリックします。

 

[STEP3]カラーピッカーが表示されます。今回はシアンを選択してOKをクリックします。

 

[STEP4]罫線色がシアンに変更されました。かなり明るい感じになりました。

続いて、金額の色を変更する方法です。

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期首残高の設定方法を解説します。

【2014年10月8日 | カテゴリー:各種設定 | 松田税理士事務所 】


本日のエントリーでは、期首残高の設定方法について、2つの方法を解説していきます。
期首の残高設定をするのは、貸借対照表における科目です。損益計算書の科目には残高設定をすることはありません。

本日のエントリーでは、下記のような状況を想定しています。


第1期の決算書の作成途中で、第2期の入力を開始している

決算書作成〜確定申告書作成までは、1ヶ月〜2ヶ月弱の時間を要するので、通常は、決算確定を待たずに翌期首の入力をしていくことになります。
上記の例だと、第1期の決算はまだ確定していない段階で、第2期の入力を開始することになります。

では、第2期の期首残高を、どのように設定していくのかを、2通りの方法で解説していきます。
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本年度の会計データを翌期に繰越す方法

【2014年2月28日 | カテゴリー:各種設定 | 松田税理士事務所 】


繰越処理とは?

決算日が到来すると、翌期の入力をしていくために、会計データの繰越処理を行います。
繰越処理とは、本年度の会計帳簿を閉鎖し、次年度の新しい帳簿を作成する処理のことです。

繰越処理のタイミングと注意点

繰越のタイミングは、通常は決算が確定した時です。しかし、それに時間を要する場合などは、一旦、繰越処理を行い、翌期の入力を行いながら、同時に当期の決算処理を行うこともできます。当期や翌期の会計期間の選択は、ファイル→事業所作成から行うことができます。

しかし、その場合は決算が確定したタイミングで、当期末の残高を翌期の期首残高に移行する処理を行う必要があります。その解説は、後日のエントリーで解説します。

*決算が確定し、税務署に決算書を提出した以降は、その会計期間のデータの修正等は、絶対にしてはならないので気をつけてください。

A&A会計での繰越処理の方法

【STEP1】ファイル→事業所作成を選択します。

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主科目と補助科目の運用ルールについて

【2013年10月15日 | カテゴリー:各種設定 | 松田税理士事務所 】


A&A会計には、勘定科目として主科目と補助科目が用意されています。それそれ主科目と補助科目の使い方について一定のルールがあるので、本日のエントリーでは、そのあたりについて解説していきます。

例えば、現金を例にとって考えてみると、、、デフォルトでは
主科目→現金
補助科目→現金(補)、小口現金
という勘定科目設定になっています。

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入力項目のTab移動の設定

【2013年4月19日 | カテゴリー:各種設定 | 松田税理士事務所 】


A&A会計には、各入力項目をtabキーで移動できる機能があります。この機能を適正に設定することによって、効率的に入力を行うことができます。
ただ、インストール直後のデフォルトの設定では入力項目でないカーソルにも移動してしまう設定なので、これを入力項目にのみカーソルが移動する設定に変更します

この設定をすることにより、入力項目ではない、担当や部門の項目はスキップします。

このようなイメージです。入力しない項目はスキップして、入力項目にのみカーソルが移動しているのが分かります。(画面は帳簿入力画面)


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勘定科目の科目種別について理解する

【2013年2月26日 | カテゴリー:各種設定, 補助科目の登録 | 松田税理士事務所 】


先日は、勘定科目の登録について科目種別の設定が非常に大切であると書きました。
しかし、勘定科目の科目種別の設定というのはある程度、会計や簿記の知識が必要になってきます。

そこで本日のエントリーでは、A&A会計の科目種別について書いていきたいと思います。

少し難しい話なりますが、貸借対照表や損益計算書の勘定科目の表示区分と言うのは、企業会計原則というところで定められています。

そこでは、貸借対照表の区分について

「貸借対照表は、資産の部、負債の部及び資本の部の三区分に分け、さらに資産の部を流動資産、固定資産及び繰延資産に、負債の部を流動負債及び固定負債に区分しなければならない。」

と定められています。

一方、損益計算書についても、その区分について

「損益計算書には、営業損益計算、経常損益計算及び純損益計算の区分を設けなければならない。」

と定められています。
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