残高試算表(月別)で各科目の残高確認をする方法。

【2015年2月17日 | カテゴリー:残高確認 | 松田税理士事務所 】


 会計業務というのは、伝票入力をして終わりではなく、入力した伝票の金額や科目が正しいのかどうか、という確認作業を行って始めてその業務を終えることができます。最終的には、決算書の作成という業務があるわけですが、間違った数字の決算書を税務署に提出することはできません。そのためには、各勘定の「毎月月末日」の残高を、毎月の業務として、日々の業務に組み込んでいくことをお勧めします。

残高確認をするのは、貸借対照表の科目

 残高確認というと、すべての科目をするイメージを持たれるかと思いますが、基本的には、貸借対照表の科目になります。つまり、資産、負債のそれぞれの科目である現金、普通預金、
売掛金、受取手形、支払手形、買掛金、預り金、長期借入金、役員借入金などです。
 そのためには、普通預金は金融機関ごとに、売掛金、買掛金などは、取引先ごとに補助科目を作成しておく必要があります。金融機関や取引先を勘定科目とする方法もありますが、
あまりお勧めしません。なぜなら、普通預金や売掛金など、それら全体の金額を試算表で把握できないからです。できれば、補助科目を作成された方が分かりやすいと思います。

 一方、損益計算書の勘定科目の金額の確認は、残高確認というよりむしろ、各損益科目の「数字そのもの」の確認作業になるかと思います。どの科目の経費が突出しているかや、粗利益率
はどれくらいなのか、といったような感じです。貸借対照表はストックであり損益計算書はフローと言われる所以です。

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