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A&A会計インストール後に登録した方がいい勘定科目と補助科目-法人編


A&A会計をインストールした後、まず最初に勘定科目や補助科目の登録をする必要があります。
なぜなら、

実際に実務で使う勘定科目や補助科目が、インストール直後のA&A会計には登録されていない

からです。そのような、デフォルト設定にはない科目は自分で登録することになります

本ブログでも5回にわたって、「A&A会計インストールしたらまず最初にやるべきこと」と題して解説しましたが、紹介しきれてない勘定科目や補助科目もありますので、改めてこのエントリーで解説していきたいと思います

本日のエントリーは、法人編になります。

インストール後に登録したほうがいい勘定科目

 

  1. 定期積金:主に信用金庫などで取り扱われる口座。毎月一定額を払い込み、予め定められた期日に満期金を受け取れるのが一般的です。
  2.  

  3. 長期前払費用→前払費用のうち1年以内に費用となるもの以外のものをいいます。例えば、前払いされた保証協会に支払った保証料、火災保険料などが該当します。
  4.  

  5. 保険積立金→役員や従業員に対して保険受取人を企業として長期の生命保険などをかける場合があります。特に支払った保険料の全額が費用にはならない保険料のうち、費用以外の部分をいいます。長期平準定期保険など、1/2が損金として費用処理できない商品が多くあります。残りの1/2が保険積立金に計上されます。
  6.  

  7. 役員借入金→役員個人が会社に対してお金を貸し付ける場合にこの科目を使用します。また経費など一旦役員が立て替えて支払った場合などもこの科目を使います。
  8.  

  9. 荷造運賃→商品出荷のために梱包する場合、その梱包材料代及び運送会社への発送運賃にこの科目を使います。

 

インストール後に登録したほうがいい補助科目

補助科目とは勘定科目に属する科目です。イメージとしては勘定科目が親で、補助科目が子の関係性になります。補助科目は必ず親である勘定科目に属することになります。
補助科目が単独で登録されることはありません。

  1. 普通預金、当座預金、定期預金、定期積金→実際に取引している金融機関の口座ごとに補助科目を作成します。
  2.  

  3. 繰延資産→創業費を作成。実務では、創業費を補助科目で管理せず、直接に繰延資産で処理することもあります。しかし、分かりやすくするためにも補助科目の作成をオススメします。(創業人は会社の設立のために要する設立費用のことをいいます。例えば定款作成費用、定款認証料、登記申請費用、その他司法書士行政書士に支払う報酬も創業費になります。)
  4.  

  5. 預り金→源泉所得税、社会保険料
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  7. 長期借入金→実際に取引している金融機関の口座ごとに補助科目を作成します。
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  9. 役員借入金→立替経費、その他
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  11. 地代家賃→事務所家賃、駐車場
  12.  

  13. 租税公課→印紙、地方税証紙、消費税、その他
  14.  

  15. 接待接待費→交際費と飲食費を作成します。(5,000円以下の接待飲食費は、通常の交際費と区別して、補助科目の飲食費で入力します。)

 

次回は、個人事業編を解説していきたいと思います。


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